0120-96-1234
080-3002-4264
営業日：月曜日～金曜日(土日祝休業)
営業時間：AM9:00～PM7:00
1. お見積前
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お見積りは完全無料です。お見積りは原則として1時間以内に行います。
（量の多いものは、文字カウントに時間がかかる場合があります）
WEB(html)作成
WEB（html)作成サービス概要
海外ネイティブによる英語のホームページを製作致します。
英語に適したフォント、タイトル、表、図などの配置をネイティブスタッフの
指摘を受けながらのhtml化となります。
日本語/多言語から英語への翻訳及びWEB(html)作成をワンストップオーダーによる管理を致します。
具体的なサービスにおいては下記のようなものになっております。
１．既存の日本語のページから英語WEB(html)作成
２．新たなWEB(html)作成
３．現在の英語WEB(html)を定期的に管理する
品質保証
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1.
英語ネイティブが翻訳作業を行うことを原則とした、質の高い翻訳。
（ex. 日本語への翻訳は日本人が、英語への翻訳は英語ネイティブが翻訳します） - 2. 専門性や難易度、派遣地域に合わせ、最適な翻訳者を選定いたします。
- 3. 翻訳者の経歴書の提出も可能。
- 4. 納品後も、6ヶ月間は完全サポートさせて頂きます。
対応分野
一般文書、マニュアル、取扱説明書、パンフレット、カタログ、IT、ホームページ、
ソフトウエアローカライズ、企画書、論文、
法律、特許、医療、土木、建築、機械、技術、
金融、自動車、通信、証券、経済、貿易、治験、映像、広告
納品までの流れ
2. 日本語原稿の 受け渡し
- 日本語の原稿をご準備いただきます。
- すでに公開しているホームページなどの場合はURLを指定いただいてもOKです。
3. 翻訳
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説明書など読んでいて、何か変な日本語だと思ったことありませんか？
これは、母国語が日本語でない翻訳者が翻訳した場合によく起こります。
弊社では、必ず英語がネイティブによる翻訳を行います。
4. 打合せ
- ホームページのデザイン・レイアウト・仕様の確認 ご担当者様からのヒアリングを行いながら、海外向けに検討を行います。
5. ホームページのレイアウト作成
- 打合せ内容を基に、デザイン前に建設でいう設計図、ＣＭなどでいく絵コンテにあたるレイアウトを作成します。
- レイアウトにもとづき、必要に応じて素材（写真や図、ロゴマークなど）の作成・手配などを行います。
6. ラフに基づいてデザイン案作成
- ホームページ全体のデザインのベースとなるトップページのデザインの実施。
- ご提出するデザイン案をご検討いただき、必要に応じて弊社にて修正
7. ホームページの公開
- サーバーにホームページを公開します。サーバーをお持ちでない場合は、 格安のサーバを紹介することも可能です。
- また、その国がアクセスしやすいサーバの紹介も可能です。
リアルタイムスタッフ紹介
A.P アメリカ
日本語から英語への自然で的確な翻訳に定評があります。 流麗なタッチで読みやすい文章を書くのが得意ですので、 教育、文化系の翻訳はお任せください。
S.W アメリカ
全てにおいて最高の品質を目指しているものです。 専門は雇用契約書やビジネス文書です。 手間のかかるような翻訳でも、喜んで翻訳します。
お客様の声
WEB(html)作成過去実績
（実績一覧はこちら）
- ・ 「人権問題に関する市民アンケート調査」日本語英語翻訳（地域社会研究所）
- ・ 「大学の案内」日本語英語翻訳 （東京工業大学）
- ・ 「市民憲章」 日本語英語翻訳 （亀岡市役所）
- ・ 「海外取引に関する資料」 日本語英語翻訳 （川崎重工業株式会社)
- ・ 「京都府サイト」日本語英語翻訳 （京都府）
- ・ 「チェインWeｂ商品」 日本語英語翻訳 （椿本チェイン）
- ・ 「JICA横浜海外移住資料館に関する案内」 日本語英語翻訳
- ・ 「阪神大震災追悼式に関する資料」日本語英語翻訳
- ・ 「NTTドコモサイト」日本語英語翻訳 （NTT）
- ・ 「COOP3ドラフト報告書」日本語英語翻訳 （三和総合研究所；旧UFJ総合研究所）
個人情報の管理
個人情報は、以下のいずれかに該当する場合を除いて、いかなる第三者にも開示・提供いたしません。
- (1) お客さまの同意がある場合。
- (2) お客さま個人を識別することができない状態で開示する場合。
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(3)
業務を円滑に進める等の理由で外部業者に取り扱いを委託する場合。
（この場合には、十分な保護水準を備えている委託先を選定し、契約による義務づけ等の方法により、適切な管理を実施します） - (4) お問合せ内容が、弊社関係会社から回答させていただくことが適切と判断される場合。
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(5)
有料サービスのご利用や商品のご注文等で決済が必要な場合。
（この場合には、金融機関等との間で個人情報を交換することがあります） - (6) 法令等により開示を要求された場合。
よくある質問
